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【そうきチャンネル】『ネオコンとは何か? その1』・モンロー主義と干渉主義の抗争 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

【そうきチャンネル】『ネオコンとは何か? その1』・モンロー主義と干渉主義の抗争 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

 

 

 

ネオコンとは

アメリカ合衆国における新保守主義(しんほしゅしゅぎ、英: Neoconservatism、ネオコンサバティズム, 略称:ネオコン)は、政治イデオロギーの1つで、自由主義や民主主義を重視してアメリカの国益や実益よりも思想と理想を優先し、武力介入も辞さない思想。1970年代以降に米国において民主党リベラル派から独自の発展をしました。

 

それまで民主党支持者や党員だったが、以降に共和党支持に転向して共和党タカ派外交政策姿勢に非常に大きな影響を与えています。

 

もっと深いところから歴史も踏まえて解説しているのがそうきチャンネルのこの動画です。
パート4までアップされるそうです。

 

 


【そうきチャンネル】『ネオコンとは何か? その1』・モンロー主義と干渉主義の抗争 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)23.018 #渡辺惣樹 #わたなべそうき #そうきチャンネル

 

 

モンロー主義とは

 

モンロー主義(モンローしゅぎ、英: Monroe Doctrine)は、アメリカ合衆国がヨーロッパ諸国に対して、アメリカ大陸とヨーロッパ大陸間の相互不干渉を提唱したことを指す。

 

第5代アメリカ合衆国大統領ジェームズ・モンローが、1823年に議会で行った7番目の年次教書演説で発表した。モンロー宣言と訳されることもあるが、実際に何らかの宣言があったわけではないので、モンロー教書と訳されることも多い。この教書で示された孤立主義を掲げる外交姿勢がその後のアメリカ外交の基本方針となった。

 

 

 

 

干渉主義とは

 

米国の干渉主義とは、国際的な政治や経済において、アメリカ合衆国が自国の利益や価値観を実現するために、他国に対して圧力や影響力を行使することを指します。これは、軍事的な介入や政治的な圧力、または経済制裁などの手段を用いて実現されることがあります。干渉主義は、アメリカ合衆国外交政策の一環として、多くの場合、自国の安全保障や経済利益を守るために行われます。しかし、干渉主義はしばしば、他国の主権や自己決定権を侵害することになり、国際社会に対して批判を浴びることもあります。

 

民主党は、アメリカ合衆国外交政策において、干渉主義的なアプローチをとることがあります。これは、民主主義や人権の促進、国際法や国際機関の重視などを通じて、他国の内政や外交に積極的に関与することを意味します。民主党政権は、例えば、クリントン政権オバマ政権において、国際連合平和維持活動の支援や人道支援、軍事介入などを通じて、干渉主義的な姿勢をとってきました。ただし、干渉主義については、議論が分かれるところであり、民主党内でも賛否両論が存在しています。

 

 

 

 

ネオコンの残党との最終戦争】蘇る米国の保守主義 著者 渡辺 惣樹

 

 

 

 

 

 

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【そうきチャンネル】「トランプ大統領逮捕の可能性」・アメリカ司法の暴走  日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき) #渡辺惣樹 #わたなべそうき #そうきチャンネル

【そうきチャンネル】「トランプ大統領逮捕の可能性」・アメリカ司法の暴走  日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき) 

 

 

 

アメリカのドナルド・トランプ前大統領(76)は18日、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で、21日に逮捕される見通しだと書き込み、大規模な抗議行動に出るよう支持者に呼びかけた。

 

トランプ氏は、マンハッタン地区検事局の「違法な情報リーク」によって、自身が21日に逮捕されることが「示唆」されていると投稿した。

 

同氏の弁護士スーザン・ネシェレス氏は、捜査機関から連絡を受けておらず、同氏の投稿はメディア報道に基づくものだと説明した。

 

「これは政治的な起訴なので、地区検事局は通常の事件のようにトランプ大統領の弁護士に連絡せず、すべてをマスコミにリークしている」と述べた。

 

マンハッタン地区検事局はコメントを出していない。

 

検察当局は、トランプ氏が2016年大統領選の前に、人気ポルノ俳優のストーミー・ダニエルズ氏に対して自身の弁護士マイケル・コーエン氏が口止め料13万ドルを支払ったとされる事案をめぐって、トランプ氏の起訴が可能か検討している。

 

トランプ氏からコーエン氏への払い戻しは、記録では「弁護士費用」とされおり、検察はこれがニューヨーク州で軽犯罪にあたる記録の改ざんに相当すると判断する可能性がある。

 

米メディアによると、ニューヨークの司法当局は、早ければ来週にもトランプ氏を起訴し、マンハッタンの法廷に出廷させる準備を進めている。出廷が現実的か、警備面などで検討しているという。

 

トランプ氏はこの他にもいくつかの事案で捜査されているが、起訴に至ったものはない。同氏は不正行為を否定している。

 

もし起訴されれば、米大統領経験者が初めて刑事裁判の被告となる。

 

BBC NEWS JAPANより)

 

 

 

 

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トランプ大統領逮捕の可能性」・アメリカ司法の暴走  日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

 


【そうきチャンネル】「トランプ大統領逮捕の可能性」・アメリカ司法の暴走  日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき) #渡辺惣樹 #わたなべそうき #そうきチャンネル

 

 


【そうきチャンネル】「トランプ大統領は逮捕なのか?」・怪しすぎる経緯  日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)23.016 #渡辺惣樹 #わたなべそうき #そうきチャンネル

 

 


【そうきチャンネル】【速報】「新証拠文書現れる」・トランプ逮捕は無理筋 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)23.017 #渡辺惣樹 #わたなべそうき #そうきチャンネル

 

 

 

日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

 

 

 

 

 

 

 

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日米近現代史研究家 渡辺 惣樹先生と百濟王神社へ行ったときのこと👇

 

 

 

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【そうきチャンネル】『ニュースの大嘘を見破る方法』新刊本紹介 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

【そうきチャンネル】『ニュースの大嘘を見破る方法』新刊本紹介 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

 

 

 

 

 

 

 

 

🟥【そうきチャンネル】の紹介

 

 

 

世の中には、多くの政治系YouTuberが存在しており、高度な専門知識をベースにした情報を発信しておられます。その深い洞察力に感心させられます。そうした分析や解説は、視聴者にとって非常に有益であり、政治に関心を持つ多くの人々にとって、重要な情報源となっています。

 

しかし、私は時に、そうした解説に歴史的視点が欠けていると感じることがあります。現在進行形の政治は常に歴史的な背景を持っています。
私のそうきチャンネルでは、可能な限り歴史的連続性を考慮した解説を心がけています。政治に関する出来事や現象を分析する際には、必ずその背景にある歴史的な要素についても触れ、それらを踏まえた上での解説を目指しています。

 

私は、他のしっかりとしたYouTuberチャンネルとの相互補完が大切だと考えています。お互いの専門知識や視点を活かし、政治に関する正確で深い情報を共有することで、より多くの人々が政治についての理解を深められれば良いと思っています。
皆様の応援を願いながら、より良い情報提供を続けたいと思っています。

 

渡辺惣樹

 

 

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🔶著者について

渡辺 惣樹(わたなべ そうき、1954年 - )は、日米近現代史研究家。ソーワトレーディング代表。日本開国から太平洋戦争開戦までの日米関係史を研究し、著作を発表している。『日米衝突の萌芽 1898-1918』により第22回山本七平賞奨励賞を受賞。

 

🔹略歴

静岡県下田市出身。1977年(昭和52年)、東京大学経済学部卒業。日本専売公社(現・日本たばこ産業)に勤務する。1982年(昭和57年)、カナダに移住する。ソーワトレーディング代表を務める。

 

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🔶著作について

 

🔹単著

『日本開国 アメリカがペリー艦隊を派遣した本当の理由』草思社、2009年12月。ISBN 978-4-7942-1737-0。草思社文庫、2016年6月

 

『日米衝突の根源 1858-1908』草思社、2011年10月。ISBN 978-4-7942-1862-9。草思社文庫、2018年6月

 

『TPP知財戦争の始まり』草思社、2012年2月。ISBN 978-4-7942-1885-8。

 

『日米衝突の萌芽 1898-1918』草思社、2013年6月。ISBN 978-4-7942-1986-2。草思社文庫、2018年10月

 

『朝鮮開国と日清戦争 アメリカはなぜ日本を支持し、朝鮮を見限ったか』草思社、2014年12月。ISBN 978-4-7942-2098-1。草思社文庫、2016年10月 - 年表・索引あり。

 

アメリカの対日政策を読み解く』草思社、2016年4月
『戦争を始めるのは誰か 歴史修正主義の真実』文藝春秋〈文春新書〉、2017年1月
『誰が第二次世界大戦を起こしたのか フーバー大統領『裏切られた自由』を読み解く』草思社、2017年7月。草思社文庫、2020年12月
第二次世界大戦アメリカの敗北 米国を操ったソビエトスパイ』文春新書、2018年6月
アメリカ民主党の崩壊 2001-2020』PHP研究所、2020年1月
『日米戦争を望んだのは誰か 真珠湾と原爆』ワック、2020年8月
『英国の闇 チャーチル 世界大戦を引き起こした男』ビジネス社、2020年9月
『公文書が明かすアメリカの巨悪 フェイクニュースにされた「陰謀論」の真実』ビジネス社、2021年4月

 

アメリカ民主党の欺瞞 2020-2024』PHP研究所、2021年5月
第二次世界大戦とは何だったのか 戦争指導者たちの謀略と工作』PHP研究所、2022年2月
『世界史を狂わせた女たち 第二次大戦のスパイと、共産主義と寝たレディの物語』ビジネス社、2022年10月
ネオコンの残党との最終戦争 甦る米国の保守主義』ビジネス社、2023年2月

 

🔹共著

宮崎正弘 『激動の日本近現代史 歴史修正主義の逆襲』ビジネス社、2017年9月、新版2020年

 

宮崎正弘 『戦後支配の正体 1945-2020』ビジネス社、2020年4月

 

茂木誠 『教科書に書けないグローバリストの近現代史』ビジネス社、2022年2月

 

福井義高『「正義の戦争」は嘘だらけ! ネオコンプーチン』ワック・新書判、2022年8月

 

馬渕睦夫『謀略と捏造の二〇〇年戦争 釈明史観からは見えないウクライナ戦争と米国衰退の根源』徳間書店、2022年12月

 

🔹翻訳

チャールズ・マックファーレン 『日本1852 ペリー遠征計画の基礎資料』草思社、2010年10月。ISBN 978-4-7942-1778-3。草思社文庫、2016年8月 - 原タイトル:Japan。

 

カレイ・マックウィリアムス 『日米開戦の人種的側面 アメリカの反省1944』草思社、2012年7月。ISBN 978-4-7942-1911-4。 - 原タイトル:PREJUDICE Japanese-Americans:Symbol of Racial Intolerance。

 

ジェフリー・レコード 『アメリカはいかにして日本を追い詰めたか 「米国陸軍戦略研究所レポート」から読み解く日米開戦』編訳・解説、草思社、2013年11月。ISBN 978-4-7942-2015-8。草思社文庫、2017年2月 - 原タイトル:Japan’s Decision for War in 1941
ハミルトン・フィッシュ 『ルーズベルトの開戦責任 大統領が最も恐れた男の証言』草思社、2014年9月。ISBN 978-4-7942-2062-2。草思社文庫、2017年4月 - 原タイトル:FDR THE OTHER SIDE OF THE COIN。
ティーヴン・ロマゾウ/エリック・フェットマン 『ルーズベルトの死の秘密 日本が戦った男の死に方』草思社、2015年3月

 

マリン・カツサ 『コールダー・ウォー ドル覇権を崩壊させるプーチンの資源戦争』草思社、2015年5月。草思社文庫、2022年8月
ティーブン・キンザー 『ダレス兄弟 国務長官とCIA長官の秘密の戦争』草思社、2015年11月
ハーバート・フーバー 『裏切られた自由 フーバー大統領が語る第二次世界大戦の隠された歴史とその後遺症』
ジョージ・H・ナッシュ編、草思社(上・下)、2017年7月-11月
チャールズ・カラン・タンシル 『裏口からの参戦 ルーズベルト外交の正体 1933-1941』 草思社(上・下)、2018年8月

 

🔶記事

「世界・アジア・日本 著者インタビュー 『日米衝突の根源 1858……1908』渡辺惣樹さん」『アジア時報』、アジア調査会、2012年.1・2、61-76頁、ISSN 0288-0377。

 

「読書の時間 BOOK LESSON 日米衝突の根源 1858…1908 渡辺惣樹著 アメリカの対日恐怖心を抉り出す」『正論』第480号、産経新聞社、2012年2月、274-277頁。

 

「「日米開戦の人種的側面 アメリカの反省1944」を語る 日米戦争は「人種戦争」だった」『歴史通』第22号、ワック、2013年1月、176-183頁。

 

「緊急インタビュー TPPの正体と国益」『正論』第494号、産経新聞社、2013年3月、86-91頁。

 

「明治 日米戦争 知られざる「原点」」『文藝春秋』第91巻第12号、文藝春秋、2013年11月、281-283頁。

 

山本七平賞奨励賞受賞! アメリカの「慰安婦」騒動を解決する決定的ロジック」『正論』第504号、産経新聞社、2014年1月、94-105頁。
「BOOK LESSON特別版 日米開戦・民事訴訟なら「ルーズベルトは有罪」 ここまで変わった米国の戦争史観」『正論』第506号、産経新聞社、2014年3月、184-190頁。
「日米が不幸だった時代への旅を」『正論』第507号、産経新聞社、2014年4月、134-145頁。
「参戦願望を暴(あば)いた「超A級スパイ事件」 正統派の歴史解釈に突きつけられたスパイ事件の核心部分とは」『歴史通』第30号、ワック、2014年5月、199-213頁。
「「ルーズベルト神話」が燃え落ちる日」『正論』第512号、産経新聞社、2014年9月、186-199頁。

 

渡辺惣樹、宮崎正弘 述「特別対談 TPPでアメリカが狙うのは知財侵害大国、中国封じ込め」『エルネオス』第20巻第12号、エルネオス出版社、2014年12月、54-57頁。
「歴史論争に備えよ 南京・慰安婦論争 本当の敵はアメリカだ」『文藝春秋special』第9巻第2号、文藝春秋、2015年.春、172-182頁。

 

渡辺惣樹、宮崎正弘 述「特別対談 今、日中韓の関係を読み解くために『朝鮮開国と日清戦争』を語り合う」『エルネオス』第21巻第1号、エルネオス出版社、2015年1月、58-63頁。
「ヒラリーの新たなスキャンダル」『Voice』第446号、PHP研究所、2015年2月、145-154頁、ISSN 0387-3552。
アメリカが見た朝鮮開国と日清戦争」『歴史通』第35号、ワック、2015年3月、84-95頁。

 

 

🔶リンク YouTubeチャンネル

 

馬渕睦夫【ひとりがたり】
https://www.youtube.com/@user-oj7xg7mx4b

 

●もぎせかチャンネル
https://www.youtube.com/@maomao96363

 

●カナダ人ニュース
https://www.youtube.com/@canadiannews_yt

 

 

 

 

 

YouTube【そうきチャンネル】 渡辺 惣樹

 

 

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コオロギ食について』 コオロギ食の真相? 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹先生の感想

『コオロギ食について』 コオロギ食の真相? 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹先生の感想

 

 

今、流行っている?『コオロギ食』について、Chatgptに記事を書いてもらうとこんな感じです。

 

https://chat.openai.com/chat

 

 

 

さて、これは本当でしょうか。

 

 

日米近現代史研究家 渡辺 惣樹先生の感想を聞いてみましょう👇

 

 

 


【そうきチャンネル】『コオロギ食とビル・ゲイツ』二酸化炭素悪者説 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

 

 

コオロギ食とビル・ゲイツ

 

去る2023年3月7日、NHKは次のように始まるニュースを報道し、コオロギを食べることが将来のトレンドになりそうだと報道しました。

 

 

 

「コオロギが食用って…なぜ? 2023年3月7日 18時20分 日本では少子化が課題となる一方で、世界の人口は80億人を超え、急激な増加が続いています。

 

 

将来の食糧危機に備えて、選択肢の1つとして注目されているのが「コオロギ」です。

 

 

日本でもコオロギの食用に取り組む企業が増えていて、私たちの食べ物をどうするのか議論になっています。コオロギをめぐる現状を追いました」

 

私はテレビを見ていないのでわかりませんが、SNS上では、日本の民放はバラエティー番組でもコオロギ食を芸能人を使って紹介しているようです。

 

コオロギがおいしいはずがありませんが、彼らの舌にはおいしく感じるようです。

 

あるいは、怪しい化学調味料、発色料、保存料などを存分に使い、見た目は別にして、少なくとも「舌触り」だけは良いものにまで仕上げているのかもしれません。

 

私はこんなものを試食さえしたいとは思いません。

 

テレビに登場する芸能人は仕事のためとは言え、こころの中では私と同じ様に思っていると思います。

 

 

 

 

 

本チャンネルの視聴者の多くが、なぜ突然にコオロギ食に代表される昆虫食推しが始まったのか訝しく思っているに違いありません。

 

私はこのNHK報道を聞きながら、いよいよ彼らが本格始動してきたなとの思いを持ちました。

 

今からおよそ14年前の2009年5月26日、ウォールストリート・ジャーナル紙はある秘密会議が開かれたことを報じました。

 

 

2009年5月26日は火曜日でした。記事は、前週にフィラントロピストの大物らが、ニューヨークマンハッタンにあるロックフェラー大学の学長ので秘密会議を開いたと報じていました。

 

 

 

 

 

会議の開催場所がロックフェラー大学の学長の邸であったことは重要です。

 

この大学の位置づけについては今後の動画でおいおい説明します。

 

ウォールストリート紙及び同じくこの秘密会議を報じたサンデイ・タイムズ紙によれば、この会議を主宰したのはマイクロソフト創業者のビル・ゲイツでした。彼の誘いに応じて参集した主な人物を挙げます。

 

 

 

 

 

視聴者の皆さんのほとんどがご存じの顔ぶれです。

 

デイヴィッド・ロックフェラーは、2017年に亡くなっていますが、それ以外の人物は元気に活動しています。

 

彼らに共通するのはそれぞれの事業で得た巨万の富を「世界の人類の幸福」のために惜しげもなく投じている「博愛主義者」であることです。

 

 

私がこうした人々はけっして真の意味での博愛主義者ではなく、むしろ反博愛の人物であるとみなしていることは先の動画でお伝えした通りです。

 

彼らには多くの共通点があります。

 

一つはグローバリストであることです。

 

 

そして皆、アメリカ民主党の支持者であり反トランプであることです。

 

 

 

 

 

 

 

より正確に言えば彼らは2009年当時は反トランプではありませんでした。

 

当時のトランプは民主・共和両党に二股をかけていました。

 

 

 

ここにあげた人々は、ドナルド・トランプ反グローバリズムの立場を鮮明にして2016年の大統領選挙に出馬してから反トランプに転じました。

 

さて、ロックフェラー大学の学長の邸で彼らは一体何を話し合ったのでしょうか。

 

秘密会議のはずでしたが、ウォールストリート紙やサンデイ・タイムズ紙は詳細に報じています。

 

彼らは世界の人口削減をいかに実現するかを語り合ったのです。

 

そのことはウォールストリート紙がこれを報じる記事の見出しに「shrink world population」を話し合ったとしていることからわかります。

 

 

 

 

ビル・ゲイツは、心底世界の人口は多すぎると狂信的に考える人物です。

 

彼の思想はこの秘密会議の翌年2010年に行われた彼自身のスピーチからわかります。

 

その内容は、現在でも視聴可能ですので、皆さんも自身の目と耳で確かめてください。

 

URLを貼り付けておきました。英語の不自由な方でも、日本語の自動翻訳機能を使えば、ある程度は理解可能です。

 

本チャンネルの視聴者は、ゲイツのでたらめなスピーチに心を動かされはしないでしょう。

 


Bill Gates - Najbogatszy Sprzedawca Okien💸 | Giganci Technologii

 

 

彼は、二酸化炭素悪者説を唱え、地球温暖化の恐ろしさを強調します。

 

それにともなう食糧危機にも言及しています。

 

私は、マンハッタンの秘密会議では、二つの方向で人口削減政策が話し合われたと思っています。

 

一つは現在の人口を減らす方策、そしてもう一つは将来の人口つまり生まれてくる子供たちの数を減らす方策です。

 

現在の人口を合法的に減らす方法はいくつかありますが、これについては今日の動画では触れません。

 

一方で将来の人口を減らすことはそれほど難しくありません。

 

徹底的に将来不安を煽り、人々の心に恐怖心を植え付ければよいのです。

 

科学的に冷静に考えれば、CO2は植物の成長に欠かせません。

 

 

 

そのことはトマトなどの野菜を栽培するグリーンハウスつまり温室内のCO2濃度が強制的に上げられていることからもわかります。

 

しかし、ビル・ゲイツは現在わずか400ppmしかないCO2がこれ以上増加すると破滅的気候変動を起こし、その結果食糧危機に陥ると怪しい言説を振り回しています。

 

自らの頭で考えることをしない人々は彼の言葉に恐怖します。

 

お金に魂を売らない学者が、1000ppm程度のCO2濃度が植物の成長に最適であると主張していることには一切触れません。

 

CO2が増えれば、食糧危機は防げる可能性は高いのですから、そんなことを主張する学者はゲイツの敵です。

 

主要メディアで将来不安を煽られたら、ほとんどの人は信じてしまいます。

 

将来不安を植え付けられた若いカップルは、子供を生むのを躊躇します。

 

子供を生んでしまったら、子供たちは、コオロギを食べなくてはならないといわれたら子作りにひるむのは当然です。

 

 

 

 

 

言うまでもなくあの病も出生者数激減の原因になっています。

 

 

 

 

この問題についてのゲイツとのかかわりは、共和党が多数派となったアメリカ下院のこれからの調査で新情報が出てくるでしょう。

 

この病の予防薬あるいは検査薬にもビル・ゲイツが深くかかわっているのです、

 

 

 

このことについてはおいおいこのチャンネルでお話しします。

 

2022年、日本に生まれた赤ちゃんの数は80万を切りました。3月1日、CNN日本語版は次のように報じました。

 

 

 

 

「昨年の出生数は79万9728人。150万人を超えていた1982年から、ほぼ半減したことになる」

 

「一方で死亡数は158万を超え、戦後の最多記録を更新した」

 

 

 

ここまでが、日本の主要メディアで始まったコオロギ食推しを耳にしての感想でした。

 

いうまでもなくゲイツは、昆虫食を推進してます。

 

ビル・ゲイツの高笑いが聞こえてきそうです。

 

 

 

YouTube【そうきチャンネル】 渡辺 惣樹

 

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『ウクライナ問題の基礎知識』 YouTube【そうきチャンネル】 渡辺惣樹(わたなべ そうき、1954年 - )は、日米近現代史研究家。ソーワトレーディング代表。日本開国から太平洋戦争開戦までの日米関係史を研究し、著作を発表している。

ウクライナ問題についてはTVニュースやネット記事など様々なことが書かれています。

すべての報道や書籍が偏見に満ちているとは思えません、しかしながら、
歴史を深く勉強し、自分の頭で両方の立場から考えてみることも大切ではないでしょうか?

 

ヨーロッパ事情は複雑です。そこへ米国が関わるとその複雑さに輪がかかります。
                                (阪本研究所)

 

 

 

ウクライナ問題の基礎知識』 YouTube【そうきチャンネル】 渡辺惣樹(わたなべ そうき)

 


【そうきチャンネル】『ウクライナ問題の基礎知識 その1』・クリミヤの民族構成 ・天然ガスを取り巻くヨーロッパ諸国の錯綜する思惑 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

 

 

*以下は動画のスクリプトです👇

 

2023ウクライナ問題の基礎知識 その1

 

ウクライナ戦争の本質を理解する切り口はいくつかあります。

 

 

 

NATOの止むことなき東進とそれに反発するロシア・プーチン大統領との確執がその一つであることはこれまでの動画で繰り返しお話ししたところです。

 

 

 

ウクライナ戦争を理解する肝は他にも二つあります。一つは、クリミアの民族構成です。

 

ロシア人が6割を越えるこの地域が、歴史的な経緯の中で、不自然にもウクライナに帰属している事実です。

 

もう一つの切り口が西ヨーロッパ諸国に安価で安定したロシア産天然ガスを供給してきたノードストリーム1および、これから供給することが決まっていたノードストリーム2を巡るヨーロッパ諸国の錯綜する思惑です。

 

 

 

エネルギーとりわけ天然ガスを取り巻く諸事情が、ウクライナ戦争を読み解く重要な鍵の一つであることは、ウクライナ戦争勃発後すぐに行われた未来ネットにおける討論でも申し上げました。

 


※調整版 3/3 16:30〜『いわんかな#57』ゲスト:渡辺惣樹(日本近現代史研究家)露・ウクライナ侵攻報道に見る日本を覆うリベラル思想(高山正之・馬渕睦夫・塩見和子・宮崎正弘・福島香織)

 

 

.
本チャンネルの視聴者の方からウクライナ戦争についての基礎的な解説を望む声が届きました。

 

 

今日の動画では、手短に、この戦争を正確に理解するための基礎情報を皆さんにお伝えしたいと思います。

 

 

本格的な分析を望む方は、私が翻訳した草思社文庫「コールダー・ウォー」を手に取ってください。
ロシアに豊富な天然資源をベースにしたプーチン大統領の世界戦略が手に取るように分かります。

 

 

その中でのウクライナの立ち位置も正確に理解できます。

 

「コールダー・ウォー」マリン・カツサ著(渡辺惣樹翻訳)
草思社文庫

 

 

とりわけ第5章の「ウクライナ問題」は必読です。

 

 

私のウクライナ戦争についての発言は「コールダー・ウォー」の著者マリン・カツサの鋭い観察と分析を応用したものです。

 

 

 

私のこれまでの発言がぶれずにすんでいるのは、私自身がこの本を出版社に紹介し、翻訳を担当したからでしょう。

 

「コールダー・ウォー」は2015年の出版です。

 

 

いまから思えば、マリン・カツサは、すでに紛争の勃発した7年前にウクライナ戦争を予期していたと言えます。
ロシアとウクライナの長い歴史を20世紀に限ってお話しします。1917年のロシア革命後のソビエトウクライナソビエト社会主義共和国を建国したのは1922年のことです。
スターリンは、ロシア全土で農業の集産化を進めました。土地を集団所有として共同経営化したのです。
それがソルホーズやコルホーズと呼ばれる集団経営組織でした。

 

 

労働インセンティブに欠けるこのシステムに農民は働き甲斐を失い農業生産は停滞します。
さらには、工業機械など西側の技術導入に外貨のないソビエトは、農産物の輸出代金をあてにしました。

 

 

大量の穀物が農村から接収され人工的飢饉が広がりました。
この飢饉はホロモドールと呼ばれ、およそ250万がウクライナで餓死しました。
もっと多かったのではないかとの研究もあります。
ウクライナは穀倉地帯だけに被害が甚大でした。

 

 

 

 

 

第二次世界大戦期には、ウクライナナチスドイツに占領され、1944年に再びソビエト支配下に入りました。

 

 

 

 

1954年、クリミアはウクライナソビエト共和国に編入されました。

 

 

 

当時の、ソビエト中央委員会第一書記ニキータ・フルシチョフが、ロシアによるウクライナ統合300周年を記念すると称して、クリミアをウクライナに「プレゼント」したのです。

 

 

 

 

当時はソビエトが全盛の時代でしたから、フルシチョフにとっては、伊豆半島を神奈川県にするか静岡県にするか程度のことでした。
フルシチョフウクライナに近い村で生まれたこともあり、スターリンの起こしたホロモドールに罪悪感を感じていました。

 

 

ニキータ・フルシチョフ第一書記(任期:1953~64年)

 

 

 

フルシチョフのこの贖罪感によって、ロシア人が6割を占めるクリミアがウクライナに帰属することになったのです。

 

 

 

クリミアの民族構成の推移

 

 

 

ソビエトが強固な時代にはロシア人が多数派であってもクリミアの民族問題は表面化しませんでした。

 

 

しかし、1991年、ソビエト連邦が崩壊し、ウクライナが独立を果たします。
これによって、ソビエト時代にはなんの不都合もなかった、クリミアの自然でないウクライナ帰属が紛争の種になるのです。

 

この続きは次回の動画でお話します。

 

 

 

2023ウクライナ問題の基礎知識 その2

 

 

 


【そうきチャンネル】『ウクライナ問題の基礎知識 その2』・ロシアは天然資源の宝庫 ・米英が最も嫌うのがドイツとロシアの接近 日米近現代史研究家 渡辺 惣樹(わたなべ そうき)

 

 

前回の動画で、ウクライナ問題を考えるにあたって、肝となる二つの点を申し上げました。

 

 

 

一つはウクライナの民族構成であり、もう一つが西ヨーロッパ諸国に安価で安定したロシア産天然ガスを供給するノードストリーム1および2をめぐるヨーロッパ諸国の錯綜する思惑でした。

 

ロシアは天然資源の宝庫です。とりわけ天然ガスの埋蔵量は38兆立方メートルと見積もられています。

 

 

 

これは25兆立法メートルのカタール、32兆立方メートルのイランを上回り世界一の数字です。

 

推定埋蔵量は年々変化します。

 

それを示すグラフを表示しました。ロシアの埋蔵量がとびぬけて高いことが確認できると 思います。

 

 

 

 

ノードストリームに代表される海底パイプラインが建設される前は、言うまでもなく陸地に埋設されたパイプラインが使用されていました。

 

 

 

 

陸上パイプラインを通じて、ロシアからの天然ガスEU全体の使用量の25%を満たしていました。

 

ロシアは、ウクライナにパイプライン使用料を払う代わりに、ただ同然の価格で天然ガスを供給していました。

 

それだけにウクライナは、ガスの節約に関心がなく、ガスエネルギー効率が極めて悪い国でした。

 

2005年に両国の関係が悪化し、ロシアが料金を上げるとウクライナは支払いに滞るようになります。

 

それが理由でウクライナ国営ガス会社によるパイプラインからの盗ガスも目立ち始めます。

 

ロシアは支払いを求めてストックホルムの国際仲裁裁判所に訴えています。

 

裁判所は2009年におけるウクライナ国営ナフトガスによる盗ガスが、120億立方メートルであったと認定しています。

 

ウクライナが返済できる額ではありませんでした。

 

ロシアにとって、陸に埋設されたパイプラインは頭痛の種になりました。

 

ロシアが、ウクライナの盗ガスや不払いの問題を恒久的に解決するために構想したのが海底パイプラインの敷設でした。

 

ロシアがウクライナの反対を押し切って黒海海底に敷設した海底パイプラインがサウスストリームです。

 

 

 

サウスストリームは、ロシアから黒海を通りブルガリアに入りセルビアハンガリーオーストリアなどに通じる予定でした。

 

 

によるヨーロッパ諸国による制裁で建設は頓挫しました。

 

しかし、現在は、黒海からトルコに通じるタークストリームが稼働しています。

 

 

 

 

 

バルト海の海底を利用しロシアからドイツに供給するパイプラインの建設プロジェクトは、2005年9月8日にプーチン大統領と当時のドイツ首相ゲアハルト・シュレーダー首相との間で調印されています。

 

シュレーダー首相はこの調印の10日後に選挙を控えていながらも、ノードストリームプロジェクトを決めました。

 

選挙敗退の可能性もあっただけにどうしても調印しておきたかったのです。

 

この調印の時期が戦後のドイツとロシアの友好が最も輝いた時だったのかもしれません。

 

そのことは、プーチン大統領シュレーダー首相のにこやかな笑い顔が象徴しています。

 

 

 

 

アメリカそしてイギリスがもっとも嫌うのが独ロ接近です。

 

大陸の二つの強国が接近するたびにそれを離反させてきました。

 

ノードストリームが完成すれば、ドイツは安価なエネルギー源を長期にわたってロシアから確保できることになります。

 

ドイツが再びヨーロッパの雄としての姿を現すことを今回も英米二カ国は嫌いました。

 

他にも、ノードストリーム計画で独ロが接近することを嫌う国々がありました。

 

陸上ガスパイプランの通過使用料を期待できなくなったウクライナポーランドあるいはバルト三国などでした。

 

こうした国々を不快にしたノードストリーム1が完成したのは2011年のことです。

 

 

 

パイプラインの総延長は1224キロメートルで、ドイツの港町グライフスヴァルトサンクトペテルブルクに近いロシアの港ヴィボルグを結びました。

 

これによってドイツはその天然ガス需要の4割を確保できることになりました。

 

 

ノードストリームの完成を喜ぶヨーロッパ首脳

 

英米ウクライナポーランドなどの不興を買いながらも、2015年6月にはアンジェラ・メルケル首相が、ロシアからの供給量を倍増させるノードストリーム2の敷設プロジェクトを調印しました。

 

 

 

ノードストリーム2は2021年9月に完成しました。

 

 

 

 

しかし、この二つ目の海底パイプラインは、一度も使われることなく、ノードストリーム1とともに、昨年9月末に破壊されたのです。

 

この破壊を仕掛けたのはアメリカであることを暴露したのは、調査ジャーナリスト・シーモア・ハーシュだったことはお話ししました。

 

 

 

米英両国は独ロの経済紐帯を破壊したのです。ポーランドウクライナそしてバルト三国も喜びました。

 

パイプライン通過料を期待できなくなった国々はその憂さを、パイプライン破壊のニュースで晴らしたのです。

 

今回のウクライナ戦争は、独ロの連帯を破壊する最高の口実になりました。

 

ヨーロッパ事情は複雑です。そこにアメリカが関与するとその複雑さに輪がかかります。

 

 

 

 

二度の世界大戦はヨーロッパから始まりました。第三次世界大戦を再びヨーロッパが起こすようなことを許してはなりません。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

動画制作:そうきチャンネル

 

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YouTube【そうきチャンネル】 渡辺惣樹(わたなべ そうき、1954年 - )は、日米近現代史研究家。ソーワトレーディング代表。日本開国から太平洋戦争開戦までの日米関係史を研究し、著作を発表している。

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【そうきチャンネル】

 

渡辺 惣樹(わたなべ そうき、1954年 - )は、日米近現代史研究家。ソーワトレーディング代表。日本開国から太平洋戦争開戦までの日米関係史を研究し、著作を発表している。『日米衝突の萌芽 1898-1918』により第22回山本七平賞奨励賞を受賞した。

 

◆略歴
静岡県下田市出身。1977年(昭和52年)、東京大学経済学部卒業。日本専売公社(現・日本たばこ産業)に勤務する。1982年(昭和57年)、カナダに移住する。ソーワトレーディング代表を務める。

 

 

 


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